技術と実績に基づく信頼
ユーザーへの責任をもつ無線機器メーカーとして、大手企業に直接販売
大日電子は、部品調達、製品製造から、無線システム構築、販売後の工事、保守メンテナンスまでの全てを一社完結する無線機器メーカーです。創立当初は大手メーカーへ納入する立場でしたが、社の発展とともに設計技術、製造技術、図書作成技術、品質管理の理念等を培い、実績を積み上げ、無線機器メーカーとして自立するに至りました。近年は国交省などの公的機関から一般企業まで、商社を通さずユーザー様へ直接販売しております。
主な納入先は、鉄道会社様、電力会社様、水道局様、ガス会社様、自治体様、港湾管理会社様、航空事業者様、工場様などです。
主要取引先・主要納⼊先について詳しくは「会社概要」をご覧ください。
独⾃の技術と現場メリットの追求で、鉄道の安全運⾏に貢献
鉄道の安全運行には、列車無線の音声品質やメンテナンス性能が重要となります。
弊社は「送信周波数同期機能」や「音声位相同期機能」など独自の技術で列車無線の難聴問題を解決し、メンテナンスのコストパフォーマンスにも優れた列車無線システムを構築しています。
詳しくは「ここが違う！大日電子の列車無線の特徴」をご覧ください。
自社開発＆ワンストップ体制
カスタムメイドで、装置単品販売にも無線システム販売にも対応
弊社の製品はほとんどがカスタムメイドの製品です。単に装置を製造するだけでなく、各種装置を組み合わせた無線システム構築設計も行っています。
鉄道の安全運行を支える列車無線システムや防護無線システム、ダムの安全管理・運営に欠かせないダムテレメーター・放流警報システム、港湾に出入りする船舶と陸上との無線通信を可能にする海岸局システム、電力設備の保安に寄与する移動無線システム等、多くの導入事例があります。
各種のシステム構築例は、「製品情報」の各カテゴリーよりご覧ください
⾼機能3 次元CAD を活⽤し、開発時間とコストを低減
高機能3次元CADを用いて各種のシミュレーションを行い、開発時間と試作コストの低減を実現しています。
詳しくは「技術紹介」をご覧ください。
「廃⽌部品が発⽣しても⽣産し続けること」に重点を置いた設計思想
無線システムは更新期間が10年以上と非常に長い期間運用されます。そのため弊社の設計思想は「廃止部品が発生しても生産し続けること」に重点を置いています。
詳しくは「技術紹介」をご覧ください。
アナログでの更新に対応、さらに将来的なデジタル化移⾏もスムーズ
弊社では、従来のアナログ無線機器を使い続けていただけるよう、新スプリアス規格に対応したアナログ無線機器を製造し続けております（60MHz 帯、70MHz 帯、150MHz 帯、400MHz 帯）。
さらに、弊社が製造する基地局はデジタル化に考慮した設計となっており、ユニットの交換のみでスムーズに移行することができます。
アナログ無線基地局からのデジタル化移行について詳しくは「アナログ無線基地局について」をご覧ください。
万全の品質保証体制と、運⽤中も安⼼の保守体制
高い品質目標や徹底した品質管理はもちろんのこと、弊社の製品をお客様に安心して使い続けていただくために、納入前の各種検査やユーザー様向けのメンテナンスセミナーを行っています。
製品の保証体制について詳しくは「製品の品質について」をご覧ください。
また、インフラ製品を扱うメーカーとして製品納品後の保守体制もしっかりと整えております。緊急時に直接対応可能な「24時間オンコール保守サービス」のほか、単発での保守体制もシステム化しておりますので、安心して弊社の無線システムをご利用いただけます。
運用中の保守体制について詳しくは「納品後の保守システム」をご覧ください。
他社製品との接続もお任せ
他社製品との接続を可能にする「インターフェイス接続装置」
「設備が古くなり更新したいが、予算も限られており既設メーカーでの更新は厳しい…。不具合のある機器だけを更新したいものだが、どうすれば良いのかわからない…」
そのようなお悩みをもつユーザー様はぜひ、他社製品との接続技術を有する大日電子へご相談ください。
ほとんどのメーカーは他社装置との接続を嫌がりますが、大日電子では相手装置を調査して接続した実績が多数あります。現地で相手装置の調査及びデータの解析を行い、異なるメーカーの製品間の機器接続を可能にする「インターフェース変換装置」も製造しています。
インターフェース変換装置について詳しくは「他社製品との接続技術について」をご覧ください
⽇本初の救急災害無線システムを開発・納⼊した実績
インターフェース変換装置を活用し、救急医療や災害時に対応する、県・市・消防等連携をするための無線システムを開発しました。
消防や行政と連携した無線システムはアメリカでは採用されていますが、病院が自営でこの規模の無線システムを運用するのは日本では初となります。
詳しくは「日本初の実用化した製品・システム」をご覧ください
